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  • 2021/06/03

DX人材とは?職種や必要なスキル、人材育成について紹介!

変化の激しい時代の中で、企業の競争力を保つためには、ビジネスモデルの改革が迫られています。DXはその改革の中核を担うもので、DXを企業の中で浸透させ、発展させていくことができるデジタルリテラシーの高い人材の確保・育成が、これからの企業の成長には必要不可欠です。

DX人材とは?

DXとは、デジタル技術やデータ分析を駆使し、企業のパフォーマンスや国際競争力の向上を目指しビジネス改革をしていくことです。DX人材とは、その改革を率先して遂行できるスキルや知識を持った人材を指します。DX推進はすべての業務に必要となるため、組織全体で一貫した認識がある必要があります。

DXに関する詳しい説明は、デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?図を用いてわかりやすく解説をご覧ください。

DX人材が必要とされる背景

コロナ禍でのテレワーク普及やデジタル庁の新設など、民間企業のみならず公的機関でもデジタル化が進み、それを担うDX人材が注目されています。

DXの流れが加速するにつれて、必要なエンジニアやマネジメントの人材不足は、ビジネスにおいてはリスクや損失につながる可能性もあります。年々インターネットを介した事業は、様々な分野で拡大しており、このデジタル時代に企業が生き残るためには、デジタルリテラシーの高いDX人材の育成が急務です。

デジタル時代を生きる

  

DX人材に必要なスキルとは?

DX人材に求められることは、基礎的なIT知識からデータ分析、そして高いマネジメント能力など多岐に渡ります。常に問題提起をしながら、新しいことに挑戦し続けるマインドセットを持つDX人材の需要は、今後さらに増えると予想されます。

そこでここからはDX人材に必要なスキルについて解説します。

ITの基礎知識

DXに活用される「IoT」や「AI」などのデジタル技術を駆使し、企業改革を行うためには、それぞれの最新の技術に関する知識は必要不可欠です。また、ネットワークやシステムの基本的な動作を理解して、効率的にDXを推進することが求められます。

データの分析・活用

膨大な情報からデータを分析し、そのデータの重要性を理解したうえでビジネスに応用する能力が求められます。分析したデータを基にデジタル技術を駆使して、新しい可能性を見出すことは、競争力の高いサービスを提供することに直結します。

プロジェクト・マネジメント

プロジェクトを遂行するためには、外部とのコミュニケーションも欠かせません。優先事項の重要性や緊急性などを考慮し関係部署とコミュニケーションをとりながらプロジェクトの進捗を把握する能力や現場の状況をしっかりと理解し迅速な意思決定ができるスキルも必要とされます。

コミュニケーションと把握

課題発見、解決力

既存のビジネスモデルの問題発見は、デジタル改革への第一歩です。業務上の課題を解決しながらデジタル化をスムーズに実行し、より競争力の高い業務へ移行できるかはDX推進する中でも最も重要なポイントだといえるでしょう。

学び続ける意欲

テクノロジーは日々進化しているため、あらゆる方向にアンテナを張って、最先端の情報収集をしながら学ぶ姿勢がなければ、DXに適した人材とはいえません。逆に常に学ぶ姿勢で挑戦し続ける人材は重宝されます。

 

DX人材が求められる職種とは?

独立行政法人情報処理推進機(IPA)は、DX推進人材として6つの職種(エンジニア、データサイエンティスト、ビジネスデザイナー、UX・UIデザイナー、プロデューサー、アーキテクト)を定義しています。

ここでは、なかでも代表的な3つの職種について解説します。

エンジニア

エンジニアは、プログラミングやコーデインングを担当する専門性の高い人材です。システムが設計された仕様に添って稼働するように、テストや修正をしながらインフラを構築します。ITスペシャリストやアプリケーションスペシャリストなど既存のスキルを持つ人が、さらなるスキルの高度化を目指すのに適したポジションです。

データサイエンティスト

データサイエンティストは、データの解析を担当する人材です。ビックデータの加工や集計を行いつつ、ビジネスに活用できるデータを解析する必要があるため、ビジネスにも精通している必要があります。統計学や数学、Phytonをバックグランドに持つ人材が活きるポジションです。

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーは、新たなデジタルビジネス事業の企画・立案・推進を担う人材で、DXを推進していくうえで要(かなめ)となるポジションです。イノベーションを起こすための発想力や、そしてそれを形にするスキルが求められ、ITの知識はもとより、経営企画やマーケティングなどの経験やノウハウが必要となります。各部署との円滑なコミュニケーションをとりながら、チームを繋げていくファシリテーションを行うことも重要な役割です。

DX人材にとってITリテラシーや最先端技術に関する知識は必要不可欠ですが、社内の各部門と連携して既存ビジネスの変革を進めるビジネスデザイナーには、ビジネスパーソンとして幅広い視野を持ち、各部署と円滑にプロジェクトを進めることのできるコミュニケーション能力も期待されます。

ビッグデータを取り扱う

 

DX人材を育成するメリット

激化するDX人材確保のなかで、企業は人材を外部からではなく、内部で育成する方向へ変化しつつあります。自社のニーズに特化することのできるDX人材の内部育成は、長期的な人材確保や個人の専門性の強化など、双方にとって大きなメリットになります。

また、DX人材には欠かせない学ぶ意欲や、プロジェクトを通して成長したいというマインドセットを持つ人材を、過去の成績や業務遂行能力などから判断して抜擢することも可能です。さらに、自社の業務や現場の状況の知見があると、システムの実用性を検証する際に大きな強みにもなります。

DX人材を育成するためにおさえておきたいポイント

DXを組織全体で成功させるためには、DXの分野に精通し、かつリーダーシップのある人材を専任することが先決です。様々な視点やアイデアを取り入れるために、既存の体制に囚われない多様な経験がある人材を集めることで、斬新なアイデアが創出しやすいチームを作ることもDXを成功させるために重要です。

DX推進は難易度が高く、時間を要することが予想されます。始めからあまりにも高い目標を掲げてしまうと、チームの士気が落ちてしまう可能性があります。そのため、推進するステップを明確にして、モチベーションを維持する必要があります。

また、思うような成果が上がらなくても、挑戦し続けられる環境や社風を確立することは、DX人材を育成するうえで重要なポイントとなります。

人材不足だからと無計画のまま人材を大量採用してしまうと、既存の社員との軋轢が生まれ、プロジェクトが思うように進まない可能性があります。そうならないためには、社内の人材がDXに必要なスキルを学べる環境を整えておくことも必要です。専門性をより深めるため、資格取得でのインセンティブ制度など社員のモチベーションアップにもつながるように会社全体で取り組む事も重要です。

DXの成功にはIT部門だけではなく経営幹部、事業部門など様々な部門と協議を重ね、一貫した価値を生み出し、共通認識を持つことが大切です。DX推進を行う際、全社員のデジタルリテラシーの底上げも大事な取り組みの一つとなります。

スピードと柔軟性が求められるデジタル時代に、DXを組織内で推進することは重要課題です。それらを担う人材育成と、適材適所の采配が企業の生き残りを左右すると言っても過言ではありません。

どのようにDX人材を育成していくかは、組織の大小構わず必ず直面する課題です。Udemyでは、DXに必要な講座が学び放題の法人向けプランを提供しています。

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