スキルマップとは？実際に作成しながら導入方法を解説！

業務改善や人材育成に役立つツールとしてスキルマップがあります。スキルマップを活用することで、人材の効率的な配置や育成を行うことができます。この記事では、スキルマップとは何か、スキルマップのメリット、作り方、注意点などについて紹介します。

スキルマップとは？図を用いて解説！

スキルマップとは、「一人一人の従業員の、業務で必要なスキルを表にしたもの」です。

組織に属する人材の、持っているスキルやこれから必要になるスキルを一覧にして、把握しやすくすることで、人材育成のための計画を立てやすくなります。海外ではSkills Matrixと呼ばれることが多く、国内でも技能マップや力量表、力量管理表などと呼ばれることもあります。

事業や工程ごとに必要なスキルが記されており、どの人材がどの程度の練度でそのスキルを保有しているかを一目で確認できます。また、「あるスキルに対して高いレベルで習熟している人材が少ない」など、潜在リスクを洗い出すこともできます。

以下は、スキルマップの一例です。

スキルとは、訓練などによって得られる技能や技術のことで、ビジネスシーンでは、技術力や能力だけでなく、資格や知識なども含まれます。例えば、事務作業ではコンピュータや表計算ソフト扱う技術力、接客業ではコミュニケーション能力や英語力などが必要です。

宅建業者なら宅地建物取引主任者の資格を持った者が必要ですし、プログラマなら直接関わりがなくともサーバやアプリケーションの知識が必要です。

　

スキルマップを作成するメリット

ここからは、スキルマップを作成することで得られるメリットについて解説します。

業務の効率化が可能

スキルマップを作成することで、それぞれの従業員が持つスキルを可視化することができます。それにより、それぞれの人材が持つスキルに応じて、適切な配置を行いやすくなります。

人材配置の最適化は、業務効率化のために必要なことでもあり、また採用活動の際にも、スキルマップを作っておくことで、自社に不足している人材や求める人物像を明確にすることができます。

人材育成への活用が可能

スキルマップにより、従業員がどのようなスキルを持っているか、そしてどのスキルを補う必要があるかが可視化されます。

各従業員のスキルやその習熟度だけでなく、企業全体でのスキルの習得傾向も見えてくるため、必要な研修や人材育成の方向を確認できます。

例えば、「業務に重要なスキルに対して、専門的なスキルを持った人材が1人しかいない」などといったケースでは、その社員に会社が依存していることになります。スキルマップの作成は、このような潜在リスクを表面化させることにもつながります。

従業員の公平な評価が可能

スキルマップを活用することで、各従業員のスキルを客観的な視点で見ることができ、明確な基準による公平な評価が可能になります。

また、評価の基準となる項目が明確に提示されることで、あいまいな基準で評価されるよりも、スキルアップのための目標が明確になります。これは従業員のモチベーションの向上にもつながり、業務効率の向上やスキルアップに貢献できます。

　

スキルマップの作り方

ここからは、スキルマップの作成方法を解説します。

スキルの項目や分類を決める

まず、スキルマップに記載するスキルの項目を決めます。項目を書き出す際は、業務や製品の生産の流れや内容を把握している人物が行ってください。スキルの分類は業務内容によって異なりますので、まず業務や製品の種類、技術などで、大項目（第1階層項目）に分類します。

その後、それぞれの業務（製品、技術）ごとに、必要なスキルを列挙・細分化（第2階層、第3階層項目）していくと効率的です。

スキルの項目は、粗すぎると人材育成へ役立てることや業務効率化の効果が薄くなってしまいます。しかしスキルマップの項目を細分化しすぎても管理しきれなくなってしまいます。

どの程度の細かさがよいかは、その業務における項目の重要度によって分け、業務に重要な項目は細かく、必要ではあるけれど重要性は少ない項目はある程度大まかに設定すると良いでしょう。

スキル評価の基準を定める

スキルの項目を洗い出したら、評価基準を定めます。評価基準は3～6段階程度で評価します。

評価には「1, 2, 3, 4,…」や「A, B, C, D, …」の他にも「〇や×などの図形」「1/4, 2/4, 3/4, 4/4」などの表し方がありますが、あまり細かくしすぎると評価が難しくなりますので、4段階程度の評価が一般的です。

マニュアルを作成する

スキルマップは公平な評価をするためのツールでもあるため、評価する人によって、評価が変わるものではいけません。そのため、スキルマップの記入方法や評価方法に関するマニュアルを作成し、スキルマップ活用に関する研修を行いましょう。

マニュアルには、

• スキルマップの目的
• 今後の課題
• スキルの評価基準
• 誰が評価・管理するのか

などを記載します。

各社員のスキル評価を行う

スキルマップの評価には、客観的視点・平等な評価が必要なため、上司が評価するのが一般的です。重要なスキルに関しては、試験や認定制度を設けることも考えられますが、全ての項目で試験をするのは負担も大きく現実的ではありません。

実際に導入し、修正する

スキルマップは定期的に項目を見直し、スキルレベルの再評価を行います。修正・改善を行わないと、業務内容やニーズの変化に対応できなくなりますが、頻繁にスキルマップの変更をしてしまうと、それぞれの人材のスキルアップや習熟度の変化が見えづらくなりますので、スキルマップのアップデートは一定期間を開けましょう。

　

スキルマップをDXの推進に活用する

ここ数年、多くの企業がDX人材の育成に努め、競争力を高めようとしています。そこでここからは、DX人材の業種・スキルの紹介とスキルマップの作成について解説します。

DX人材の職種とスキル

DXとはデジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）のことで、情報技術を活用して、事業の変革をすることです。DX人材とは、そのためのスキルや知識を持った人材を指します。

企業の競争力を保つために、ビジネスモデルの改革が迫られている昨今、DXはその改革の中核を担うもので、企業の中にDXを浸透・発展させていくことのできる人材の確保・育成が企業に求められています。

DX人材については「DX人材とは？職種や必要なスキル、人材育成について紹介！」に詳しくまとめましたので、合わせてご覧ください。

DX人材に求められるスキルは以下のようなものです。

• 情報技術に関する知識
• データを分析、活用する能力
• プロジェクトマネージャーとしての能力
• 課題を発見する能力
• 学び続ける意欲

エンジニアやデータサイエンティスト、ビジネスデザイナーなど、職種ごとにそれぞれ異なったDX人材としてのスキルが求められます。社内にDＸの推進に必要なスキルを持った人材がどのくらいいるのか把握するためにもスキルマップが必要となります。

スキルマップ運用の注意点

スキルマップは業務改善や人材育成のために利用するものですので、自社事業の改善につながることが最も重要です。

人材を項目ごとに評価した後には、必ず、どのような事業改善に取り組むべきか検討しましょう。また、確度の高い情報が得られなければ、適切な改善は出来ないため、評価の公平性に十分留意しましょう。多くの場合は、上司が部下を評価し、スキルマップに記入することになりますが、評価の基準は明確にし、不公平のない評価をする必要があります。

また、スキルマップの評価点は定期的に更新し、必要なときに従業員のスキル習熟度がわかるようにしておきます。大きな業務内容の変更や製品の仕様変更があれば、その部分のスキルマップを作り直し、現状の業務体制に合ったものに作り直すことも大切です。

　

スキルマップは業務改善や人材育成、従業員のモチベーションアップのために非常に有用なツールです。スキルマップにより、企業にどんな人材が居て、どのような人材が必要か明確になるため、自社が抱える課題を把握できます。
業務改善や人材育成のために、是非スキルマップを活用して下さい。

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