自律型人材の特徴や育成方法とは？育成するメリットやポイントも紹介！

自ら考えて主体的に行動できる自律型人材は、企業の目標達成や課題解決が可能です。この記事では、自律型人材の特徴や育成するメリット、自律型人材を育成するポイントについて解説します。

社員や部下を自発的に行動できるように育成したい方は、ぜひ参考にしてください。

自律型人材とはどのような人材？

自律型人材とは、自らの考えで主体的に動ける人材のことです。自律型人材の対義語は「依存型人材」で、上司やほかの社員から、指示された業務のみをこなす受け身な姿勢の人材を表します。

自律型人材は主体的に行動するものの、自分勝手にふるまうわけではありません。組織のメリットや組織における自らの立場を踏まえ、目標達成の方法を考えたうえで行動する人材の事を指します。

自律と混同されやすい言葉として「自立」が挙げられます。自立は、他者の力に頼ることなく独り立ちした状態を意味する言葉です。一方、自律は意思や考えによって自らを律し、行動をコントロールできる状態を表します。

つまり、自律型人材は「物事を自分の力のみで解決する人材」ではなく、「自らの考えや価値観に従って適切に行動できる人材」のことです。

以下では、自律型人材に見られる特徴や、必要とされる背景を解説します。

自律型人材の特徴

自律型人材の主な特徴は次の3つです。

・決断力や判断力に優れている

自律型人材は、自身の立場や企業から求められている成果を理解しています。そのため、課題解決に向けた素早い決断が可能です。また、想定外のトラブルが起きた場合も、目標達成に向けた適切な判断ができます。

・責任感が強く行動力がある

自分の仕事に対する責任感が強いことも、自律型人材の特徴です。自ら主体的に仕事に取り組むため、途中で業務を放棄したり、失敗の責任を他者に負わせたりすることはありません。

・アイデアや戦略にオリジナリティを出せる

自律型人材は、自らの価値観や考えに沿って創意工夫をするため、オリジナリティの高いアイデアや戦略を提案できます。組織の慣習や他者の意見などに流されず、独自の考えに基づいて行動します。

自律型人材が必要になる背景

かつての日本社会では、企業が自社で社員を育成し、幅広いスキルを習得させることが主流でした。この方法は「メンバーシップ型」と呼ばれる雇用形態で、依存型社員が多い組織でもある程度の成果が出ます。

しかし、現在は職種ごとに特化したスキルが求められる「ジョブ型」の雇用形態が主流です。ジョブ型の職場では、足りないスキルがあった場合、企業からスキルアップのサポートがなく、自分自身でスキルを向上させる必要があるため、自律型人材が求められています。

また、時代の変化するスピードが高まっていることも、自律型人材が必要になった背景です。変化の激しい市場で価値を提供し続けるためには、臨機応変に行動する必要があります。

さらに、コロナ禍をきっかけに働き方が多様化したことも、自律型人材の必要性を高めた要因です。テレワークやフレックスタイム制などの働き方は、上司やマネージャーからすると管理が難しく、社員の自主性が重視されるため、自律型人材の必要性が高まっています。

自律型人材を育成するメリット

採用活動のみで自律型人材を増やすよりも、自社で育成したほうがより確実にメリットがあります。自律型人材を育成する主なメリットとして、次の4つが挙げられます。

・業務の効率化や生産性の向上

自律型人材は、目標達成に向けて自身で効率よく業務を進められるため、組織全体の生産性が向上する点がメリットです。

・マネジメントの負担軽減

自律型人材を育成すると、仕事の指示や進捗管理などが最小限に抑えられます。そのため上司や管理職の負担が減り、社員のマネジメントを行いやすくなります。

・独自のアイデアが生まれやすくなる

企業内に自律型人材が増えると、独自のアイデアが生まれやすくなります。自社ならではの商品やサービスが開発できるため、競争優位性の向上が期待できます。

・時代の変化に対応できる

市場のニーズや顧客の行動が変化したとしても、自律型人材が多い組織は柔軟に対応できます。時代に応じたスキルを身に付け、価値を創出できることが自律型人材を育成するメリットです。

自律型人材の育成方法

自律型人材を育成する際は、上司や管理職が正しい方法を理解する必要があります。自律型人材を効果的に育成する方法は次の通りです。

自社における自律型人材を定義する

まずは、どのような社員を自律型人材とするかを定義します。そのためには自社の業務内容や経営計画に合わせて、社員に期待する行動や姿勢を明確する必要があります。

また、すでに自主性を発揮している社員が居る場合は、その人物をモデルケースとして自律型人材の目標を定めることも効果的です。成果を出している社員の行動やスキルを分析することで、自律型人材の定義を明確化できます。

企業理念やビジョンを共有する

自律型人材を育成する際は、企業理念やビジョンを社員と共有することが大切です。組織が目指す理想的な在り方を理解できると、社員が取るべき行動も明確になります。

ただし、企業理念やビジョンを一方的に押し付けることは逆効果となるため、経営者が掲げるビジョンを丁寧に説明し、社員自身の価値観と一致させましょう。

積極的にチャレンジできる場を用意する

責任の伴う業務を任せ、積極的にチャレンジさせることで、自律型人材を育成できます。上司の指示に頼ることなく、自分の考えで仕事を進める経験を積むと、自主性や責任感を養われます。

ただし、何の説明もなく部下に仕事を任せるだけでは、何をするべきか迷ってしまう可能性があるため、達成すべき成果や、大まかな方向性などを示したうえで仕事を任せましょう。

面談によるフィードバックや人事評価制度を見直す

定期的に面談を行い、仕事の結果についてフィードバックすることも、自律型人材を育成するうえで重要です。

また、主体的に取り組んだ姿勢を適切に評価できるように、人事評価制度を整える必要があります。最終的な成果だけではなく、プロセスも評価できるように制度を見直すことが重要です。

自律型人材を育成する際に抑えておきたいポイント

自律型人材を育成する際は、組織内の環境を整えるだけでなく、管理職側の積極的な行動やスキルアップも重要です。以下では、自律型人材を育成する際のポイントを3つ紹介します。

失敗を責めない風土を作る

自分の責任でチャレンジする仕事には、失敗がつきものです。そのため、失敗を責めない風土を意識的に作り、社員が安心して挑戦できる環境を作る必要があります。

管理職側のスキルも向上させる

自律型人材を育てるためには、部下だけでなく上司のスキルアップも大切です。部下に対してアドバイスやフォローを行い、ともに目標を達成するためのマネジメント方法を学び社員の育成につなげてください。

自発的に学べる環境を整える

業務に必要なスキルを自発的に学べる環境づくりも、自律型人材を育成するためのポイントです。会社から一方的にスキルを学ばせようとすると、社員が受け身になってしまうため、積極的にスキルを学べる環境を整えることが必要です。

変化の激しい現代では、企業の理念や求められている成果を理解し、自主的に動ける自律型人材が求められています。自律型人材を自社で育成すると、生産性の向上やマネジメントの負担軽減などさまざまなメリットを得ることが可能です。

自発的に行動しても、安心して働ける環境や学びの場を用意し、自律型人材の育成に取り組みましょう。

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