HR Tech（HRテック）とは？企業の人事・人材育成に役立つサービスを解説

HR Techは、クラウドやAIなどの情報技術を用いて、煩雑だった人事部の仕事を効率化するようなサービスや取り組みのことを言います。HR Techを活用することで、業務効率を大きく向上させることができます。

この記事では、HR Techとは何か、どのような技術が使われており、どんな業務改善が見込めるかをわかりやすく解説します。

HR Tech（HRテック）とは何か？

HR Tech（HRテック）は、人事を意味するHuman Resourceと、技術を意味するTechnologyを組み合わせた造語です。

その名の通り、人事や人材育成業務を効率化・最適化する技術やサービスのことをHR Techと呼びます。

単にTechnology（＝技術）と表されるものの、HR Techと呼ばれるサービスに活用されるのは、主にビッグデータ解析やクラウドなど最新の情報技術です。

従来も、情報技術を人事業務効率化に利用するための分野として、人事管理システム（HRMS）があり、給与管理や勤務管理などの業務のためのシステムが提供されていました。

HR Techは、従来のシステムに比べて、より最新の情報技術を活用しており、以前よりさらに人事業務の効率化・最適化を図ることが可能です。

HR Techに用いられるビッグデータ解析やAI（人工知能）、クラウドコンピューティングなどの情報技術については、後ほど解説します。

なお、HR Techのように、データや情報技術を用いて、製品やサービス、業務、組織などを変革させるような考え方を、デジタルトランスフォーメーション（DX）と呼びます。

デジタルトランスフォーメーションについてより詳しく知りたい方は、「デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？図を用いてわかりやすく解説」をご覧ください。

HR Techは、X-Tech（クロステック）のひとつ

前項で紹介したデジタルトランスフォーメーション（DX）の考え方のもと、人事以外の領域でも、AIやビッグデータ、IoTなどと既存のビジネスを組み合わせて、さまざまな製品やサービスが生まれています。

このようにして生まれた製品やサービス、さらにその取り組みそのものを指して「X-Tech（クロステック）」と呼びます。

「X」にはさまざまな業界やサービスが入り、金融（Finance）業界のFintech、マーケティング（Marketing）のMarTech、広告（Advertisement）業界のAdTechなどが有名です。

HR Tech（HRテック）もX-Techのひとつです。

X-Techとは、既存の業界・業務を、テクノロジーで効率化・変革するものだといえます。

例えば、金融業界のFintechでは、モバイル決済やブロックチェーン技術を用いた仮想通貨などが代表的です。

他にも、小売業界（RetailTech）においては、商品の自動決済を利用した無人店舗が普及し始めています。

医療業界（MedTech）では、電子カルテや診察のインターネット予約により、紙資源や受付の人件費の節約などに役立っています。

HR Techを支えるテクノロジー

HR Techは、新しい情報技術を活用しているものを指します。

例えば、クラウドコンピューティングやモバイル端末の普及、ビッグデータ解析技術の進化、機械学習研究の発展によるAI技術などです。

ITサービスをインターネット上で提供する「クラウド」自体は最新の技術というわけではなく、情報技術としては以前から存在します。近年のメモリの大容量化や通信速度の高速化、機器の低価格化により、多くの企業がクラウドサービスに参入しました。

このことから、クラウド型サービスを利用する方が、自社でサーバーを設置・管理するオンプレミス型よりも、初期投資や維持コストが抑えられ、X-Techにも活用されるようになりました。

同時に、高機能なモバイル端末が普及したことで、多くの人がモバイル端末を持っていることを前提としたアプリなどのサービスもリリースされ、場所を問わずリアルタイムにデータを扱うことも容易になりました。

先述のモバイル決済などはその一例です。

また、これまで企業が蓄えてきたビッグデータと、AI関連技術の進化、処理速度の高速化により、大量のデータを早く処理できるようになりました。ビッグデータは、今後もさまざまな用途で活用されるでしょう。

現在のX-Techでは、農業分野のAgriTechにおいて、ビッグデータを活用した農業の生産管理が行われています。農地の映像から農作物の状況を把握し、適切な処理をするようなシステムも開発されています。

　

HR Tech（HRテック）でできることと活用法

HR Techは、「勤怠管理」「労務管理」「採用管理」「学習（人材育成）管理」「人事評価管理」などに活用されます。

勤怠管理では、PCやスマートフォン上でタイムカードを管理することで、集計や給与ソフトへの入力の手間を省くことができ、リアルタイムでの管理が可能になります。

さらに勤怠情報から社員の退職の予測をして、離職防止のためのフォローを可能にするシステムも存在します。

労務管理では、社会保険や雇用保険などの手続きに際して、複雑な書類による処理をWeb上で一括管理でき、業務を簡素化することができます。

採用管理でも、応募者とのメールや履歴書、選考進捗の管理、面接評価などをWeb上で一括管理でき、条件ごとに分類・検索することが可能です。

これらの選考通過率や内定承諾率などのデータは蓄積され、データを活用した新たな採用方式も検討できるようになるでしょう。

学習（人材育成）管理では、学習教材の配信やその受講状況、テスト成績などを管理します。

戦略的な社員のスキルアップや、学習の成果を人材配置に活用できるほか、学習効率の向上によるコスト削減も図れます。

なお、人材育成・人材管理に関しては「タレントマネジメントとは？注目の人材育成手法を意味から導入まで解説！」を併せてご覧ください。

人事評価管理においても、評価シートをWeb上で配信・運用・集計・分析できるため、大幅な工数カットが可能になります。

また、客観的なデータの活用が進むため、主観的な印象による評価を防ぐことにもつながるでしょう。

　

企業の人材育成におすすめのHR Techサービスとは？

企業の人材育成に役立つHR Techサービスのひとつに「Udemy for Business」があります。

Udemyは、実務経験豊富な講師による質の高い講座を、オンラインで受講できるサービスです。

このようなインターネットを活用した学びをeラーニングと呼び、オンライン上で完結する人材育成手法として注目されています。

Udemyの法人向けプランである「Udemy for Business」では、Udemyの人気講座を「定額学び放題」で受講でき、さらに社員の学習進捗状況を把握、チーム単位で受けてほしい研修の割り当てなど、効率的な研修管理が可能です。

また、自社オリジナルの講座コンテンツの登録や、目標の人材育成のために必要なUdemyの講座を選択して「コース」としてカリキュラム化することもできます。

学習管理機能にも優れ、受講者の学習過程が可視化されているため、学習活動の傾向や理解度などを分析できます。

　

HR Tech（HRテック）は、情報技術を用いて企業の人事業務を効率化するようなサービスです。

デジタルトランスフォーメーション（DX）の考え方に基づいて、人事を含めた多くの分野でクラウドや機械学習（AI）技術が活用され、企業の業務形態を変革させつつあります。

人事や人材育成の分野でも、従来のやり方が大きく変わることも考えられます。変化を柔軟にとらえ、人材育成を行うことが求められています。