社員教育のコツとは？新入社員にもおすすめの教育方法と計画の立て方

人材育成は会社の成長に欠かせません。効果的な社員教育を行えば、企業の利益向上にもつながります。

社員教育の目的やメリット、行うタイミングを解説します。

社員教育の目的とメリットとは何か？

社員教育は、おもに以下の3つを目的として行われます。

• 業務に必要な知識やスキル習得
• 企業理念・目標の共有、明確化
• セキュリティやハラスメント等のリスク防止

業務に必要な知識やスキル習得

社員の知識やスキル習得は、人材育成には欠かせない、社員教育最大の目的です。
業務に関連する知識やスキルの習得は、作業効率や成果に直結します。

また、社員の一人ひとりが知識やスキルを習得することは、企業全体の利益につながります。企業(組織)は個人の集合体であるためです。

知識やスキルの習得を目的として行われる社員教育とは、具体的には専門スキル、語学やビジネスマナーなどを習得するものです。

このような研修は普遍的な内容が多く、自社で研修を行う場合もあれば、外部の教育機関に委託する方法も一般的です。
特に、ビジネスマナーや基本的なスキルの社員教育は、外部の期間を利用する場合が多いでしょう。

企業理念・目標の共有、明確化

社員教育の2つ目の目的は、企業の理念や目標の共有および明確化です。これらは新入社員教育において、よく扱われます。

組織に加わった最初の段階で企業理念や目標を共有することにより、組織として同じ方向を目指して業務を行う基盤ができます。
また、会社の将来を考えらえる社員の育成にもつながります。

企業の理念や目標は、抽象的なレベルだけでなく、日々の業務における判断や行動の指針にもなり得るでしょう。

セキュリティやハラスメントなどのリスク防止

社員教育の3つ目の目的は、セキュリティやハラスメントといったリスクの対策です。

特に、インターネットの普及した現代において、企業は常に情報漏洩や「炎上」などのリスクに晒されています。
一度でも不祥事を起こしてしまうと、失った信頼を取り戻すことは簡単ではありません。

このようなリスクを未然に防ぐためにも、コンプライアンスやリスク管理に関する社員教育が必要です。

　

社員教育を行うタイミングは？

社員教育を行うタイミングは、おもに5つあります。

• 新入社員教育
• 中途採用の社員教育
• 部署の配属、異動における教育
• 昇進のための教育
• その他のタイミング

順番に見ていきましょう。

新入社員教育

社員教育の中で最も大切なのが新入社員教育です。
新卒の社員に対して、企業理念や目標、ビジネスマナーや社会人としての基礎知識、ソフトの使い方といった基本的なビジネススキルを教えます。

習得してほしい内容が膨大であるため、企業によっては合宿形式で数日間にわたり研修を行うところや、入社後の数か月間を研修期間に充てるところ、入社前から内定者研修などとして教育を開始するところもあります。

中途採用の社員教育

中途採用者は新入社員と異なり、一定のビジネス経験、スキルを有しています。
そのため、新入社員教育のようなビジネスマナーや社会人としての基礎知識に関する教育は不要といえます。

一方で、企業理念や目標に関する教育、前職の経験を活かしつつ、即戦力として力を発揮してもらうための教育が必要です。
場合によっては、業界の動向や企業ならではの事情に関する情報共有を行う場合もあります。

部署の配属、異動における教育

新入社員教育が終わると配属先部署での社員教育が行われます。また、部署異動の際にも社員教育は必要です。

部署の配属、異動の際の社員教育は、先輩に付いて実際の仕事を覚えるOJT（On-the-Job Training）が一般的です。
OJTでは、具体的かつ専門的な業務内容を、実際に仕事をしながら学びます。

昇進のための教育

多くの場合、組織の中で昇進において必要になるのが、チームマネジメントスキルです。

昇進すると部下を持つ場合が多く、これまでは自分の成果だけを考えれば良かったものの、今度はチーム全体が成果を出すにはどうすれば良いかを考えなければなりません。

さらに、コーチングや人事評価、プレゼンなどのスキルが求められる場合もあります。
また、管理職ならではの悩みや不安を相談、解決できる体勢を整えておくことも重要です。

その他のタイミング

以上で述べた4つのタイミング以外でも、社員教育は必要です。

例えば、スキルアップのための教育、業務で使用する機器やシステムの使用方法、AIやデジタルトランスフォーメーション（DX）などの最新情報に関する研修などがあります。

　

 【社員教育の主な方法】OJT・Off-JT・自己啓発支援を解説

社員教育の方法は大きく3つに分類されます。

• OJT
• Off-JT
• 自己啓発支援

なお、人材育成全体に関しては「人材育成の手法には何があるか？企業での教育法を一覧で解説」をご覧ください。

社員教育の方法①OJT

OJTは“On the Job Training”の略で、日本語では職業内訓練と訳されます。

職場での業務を通じて、必要な知識やスキルを身に付ける方法です。
専門の講師ではなく、上司や先輩社員が教育を担います。

OJTには、新入社員や新規配属者にとって実践的な教育となること、教育しながら業務を回せることなどのメリットがあります。

一方で、先輩社員の教育スキルに依存してしまうこと、先輩社員やチームの負担となる場合があることに注意が必要です。

社員教育の方法②Off-JT

Off-JTは、OJT以外の社員教育方法です。“Off the Job Training”の略で、職業外訓練と訳せます。
OJTとは異なり、職場から離れてセミナーや研修を行う教育方法です。

上司や先輩社員が教育を行う場合もあれば、外部から講師を招く場合もあります。
座学やディスカッションなどのグループワーク、演習などがあります。

Off-JTには、必要な知識を体系的にインプットできるメリットがあります。
一方で、学んだ内容が実践ですぐに使えるとは限らず、実践経験を積むための時間が必要というデメリットがあります。

社員教育の方法③自己啓発支援

自己啓発支援は、社員が自ら 学習することを支援する方法です。

具体的には、資格取得や関連書籍の読書、セミナー参加の推奨などがあります。
受講料の補助および負担、学習プラットフォームの提供などにより、社員の自主的な取り組みを促します。

自己啓発支援には、社員の自主性や意欲を高めるメリットがあります。
一方で、学習に意欲的な社員と、そうでない社員とのギャップに注意が必要です。

また、自己啓発支援と関係の深い人材育成方法として、マイクロラーニングがあります。

詳しくは「マイクロラーニングとは？企業の導入事例、おすすめのプラットフォームも紹介」をご覧ください。

　

上手くいく社員教育のコツ・ポイントを解説

社員教育は一過性のものではなく、計画を立てて行うことがポイントだといえます。
この記事で紹介した、新入社員研修や配属の際の研修、スキルアップのための研修などが、それぞれ一つの社員教育目標のもとで行われている状態が望ましいといえます。

そのために、育成したい人物像を考える必要があります。
これは、人事（社員教育）部門だけでなく、部署ごと、経営層などがどのような人材を求めているのかという意見を集め、総合的に考えるといいでしょう。

さらに、社員教育における目標や、目標の達成状況を測る指標とシステムを定めます。
具体的には、社員の資格取得や、教育カリキュラムを修了したかどうかなどを指標とし、社員教育の達成度合いを測り、改善に活かしましょう。

また、社員教育に関連して、社員一人ひとりの能力や適性を判断して適材適所の人事を行う「タレントマネジメント」が注目を集めています。

タレントマネジメントに関しては「タレントマネジメントとは？注目の人材育成手法を意味から導入法まで解説 ！」をご覧ください。

　

この記事で紹介した社員教育の手法のうち、OJTは、対象者の上司や先輩社員のもと、業務フローに沿って行われます。
一方で、Off-JTや自己啓発支援においては、教育コンテンツの選定や作成、成果の確認といった手間がかかります。

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