社員教育の方法とは？目的やメリット、カリキュラムの作り方も併せて解説

社員教育は、企業が長期的に利益を得ていくために欠かせないことです。効果的な社員教育には、どのような方法やカリキュラムが最適なのでしょうか。
この記事では、社員教育の目的やメリット、3つの方法、社員研修カリキュラムの作成方法について解説していきます。

社員教育とは？目的・メリット・おもな方法

社員教育とは、企業が従業員を教育すること全般を指し、実際の業務で必要な知識やスキルを身に付けることを目的として行われます。

働き手が減ってきている現代において、人材あたりの生産性向上は、企業にとって重要な課題のひとつです。さらに、ITの進展や社会の変化、働き方の変化などにより、求められる知識やスキルも変化してきました。
そのため、どの企業も効果的な社員教育を求めて試行錯誤しています。

社員教育には、従業員の成長が、長期的に見て企業の利益に貢献するというメリットがあります。特に、新入社員教育の場合は、効果的な社員教育（新入社員教育）によって、短時間で即戦力となることがメリットとして挙げられるでしょう。
また社員教育には、従業員のモチベーション向上、離職率の低下といったメリットも挙げられます。

おもな方法としては、OJTやOff-JT、自己啓発支援（SDS：Self Development System）があります。詳しくは、以下で解説します。

なお、社員教育の方法については、併せて「社員教育のコツとは？新入社員にもおすすめの教育方法と計画の立て方」もご覧ください。

　

社員教育の方法はおもに3つ！目的別に解説

ここでは、社員教育の方法について詳しく解説します。

おもな社員教育の方法としては①OJT、②Off-JT、③自己啓発支援制度（SDS）の3つがあります。これらは、目的や教育したい内容などによって使い分けることが推奨されます。

人材育成の手法については、「人材育成の手法には何があるか？企業での教育法を一覧で解説」も併せてご一読ください。

社員教育の方法① OJT

OJTとは、英語の「On-the-Job Training」の略で、職場内訓練を意味します。上司や先輩社員と一緒にペアや少人数のグループとなり、実際の業務を行いながら仕事のしかたを学ぶ方法です。

OJTは、おもに新入社員や、その部署に配属されて間もない社員など、仕事内容を新しく覚えなければいけない社員を対象に行われます。実際の業務を通して社員教育を行うため、すぐに役立つ知識やスキルを学べること、そして教える側（上司や先輩社員）もスキルアップにつながることが特徴です。

OJTについて、詳しくは「OJT、Off-JT、自己啓発（SD)の違いとは？メリット・デメリットを解説！」をご覧ください。

社員教育の方法②Off-JT、研修

Off-JTとは、英語の「Off-the-Job Training」の略で、職場外訓練を意味します。「職場外」とは、業務を離れて社員教育を行うという意味で、いわゆる「研修」がそれに該当します。

例としては、集合研修やオンライン研修、工場や売り場などの見学、演習、グループワークなどが挙げられます。通常の業務からは離れ、教育のための時間を設けて行われるため、まとまった知識を教育しやすいことが特徴です。

おもに新入社員を対象に行われるOJTとは異なり、Off-JTは、中堅社員や管理職も対象になります。特に、昇進や部下を持つタイミング、新しい事業に取り組む際などに、業界の動向やマネジメントなどについて、学ぶことが多くなっています。

働き方改革やテレワークの普及により、Off-JTの中でも「オンライン研修」が注目を集めています。オンライン研修のメリットについては、「オンライン研修とはメリットやコツを解説！おすすめ社員研修も」をご覧ください。

社員教育の方法③自己啓発支援制度（SDS）

自己啓発とは、社員自身が自発的に行う学習のことを指します。自己啓発支援（SDS：Self Development System）において、企業側は、社員がそうした学習に取り組みやすいように制度を作り、支援・援助します。具体的には、以下のような取り組みが考えられます。

• 従業員に学習用スペースを提供する
• 書籍やセミナーの費用を会社で負担する
• 業務時間内に研修のための時間を設ける
• オンライン研修システムに登録し、社員が好きな講座を学べる環境を整える

OJTやOff-JTと異なり、自己啓発支援での学習は社員の選択に任されるため、自由度が高いことが特徴です。社員の興味や関心を伸ばすことにつながり、新しい事業に登用するなど、長期的な人材育成の面でのメリットも考えられます。

　

社員教育カリキュラムの作成方法

社員教育は、企業の現在から将来にわたる人材を育てることです。つまり、現状や経営計画などをふまえた社員教育を行う必要があるため、企業によって最適な内容や方法は異なります。

社員研修のカリキュラムを作る際のポイントは、教育の目的を設定することです。

まずは「誰が」「何を」「いつまでに」「どの程度」できるようになってほしいかを決めましょう。新入社員だけでなく、中堅層やマネジメント層、部署ごとなど、対象に応じた目標を立てます。

さらに、それらの目標は、人材育成の担当者のみで決めるのではなく、社内のさまざまな関係者の意見や企業理念をもとに考えることが重要です。

目標が決まったら、それに沿って社員教育の内容を決めていきます。教育を受ける社員に、何を知ってほしいか、身に付けてほしいかについて、まずはおおまかに、そして徐々に細かくリストアップしていきましょう。

例えば、教育対象が内定者や新入社員の場合、おおまかには、会社についての知識、仕事をするための最低限の知識などを学ぶ必要があるでしょう。
そこから、会社の歴史や経営理念、業界でのポジション、ビジネスマナー、パソコンスキル、敬語、コミュニケーションスキルなど、細かく必要事項を挙げていきます。

なお、内定者向けの研修については、「内定者研修の内容とポイントを解説！オンラインでできるゲーム研修も」をご覧ください。

新入社員研修については、「新入社員研修の内容と目的、オンライン対応プログラムやユニークな事例を紹介」をご覧ください。

教育内容がリストアップできたら、どのような方法で実施していくかを考えます。このとき、先に述べた3つの社員教育の方法を組み合わせて用いるのが効果的です。

例えば、企業理念は自社で集合研修を実施するが、ビジネスマナーは外部講師を招いての研修を行い、通常業務はOJTで、IT人材育成のための専門スキルは自己啓発で、というように、それぞれ内容に合った教育方法を利用します。

また、内定者教育、新入社員教育など、定期的に行われるものであれば、以前にその研修を受けた社員に意見を聞くことも効果的です。

特に近年では、社内の制度改革やIT化のスピードが速くなっています。仕事内容や用いるツールなどが変わるたび、社内の現状に合った教育内容に細かくアップデートしていくことをおすすめします。

なお、ITスキルに関する教育については、「IT研修とは？内容別：新入社員・エンジニア・マネージャーにおすすめの研修を紹介」をご覧ください。

　

この記事では、社員教育の方法やカリキュラムの作成方法などについてご紹介しました。OJTやOff-JT、自己啓発支援制度（SDS）を組み合わせて行うことで、効果的な社員教育が可能になります。

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